車が水没・冠水！車両保険に入ってなくてもお金をもらう方法

2023 3/18

2023年3月18日

0120-610-262

ご利用の愛車について

メーカーを選択

車種を選択

走行距離を選択

ご利用の愛車について

必須メーカーを選択

必須車種を選択

任意走行距離を選択

「大雨や台風で車が水没した・洪水で車が冠水した…車両保険に入っていないけど、お金をもらう方法はない？」

上記のようにお悩みではありませんか？

水没・冠水が起きた場合、車を自費で修理するのはやや辛いもの。

車両保険に入っていない場合、「お金がかなりかかるのでは」と焦ってしまいますよね。

実は車両保険に入っていない方であっても、火災保険を利用することで修理費用をまかなえる可能性があります。

当記事では、車両保険に加入していない方が水没車を修理するためのお金を受け取る方法などについて解説。

記事を読むことで、車両保険に入っていなくても修理費用を補える可能性があります。

車が水没して困っている方は、ぜひお読みください。

修理するのが難しいと感じた方は、廃車買取業者に車を売るのもおすすめ。

廃車買取業者「ハイシャル」であれば、水没してしまった車でも良い価格が付く可能性があります。

9月中に廃車すると

最
大 23,000

車両保険に入ってない場合、火災保険の補償を充当する

車両保険に入っていなくても、修理費用を保険金で補える可能性があります。

その方法とは、火災保険でもらえるお金を使うというもの。

火災保険は火災だけでなく、台風や大雨といった災害で傷ついた建物・家財についても補償してもらえるケースがあります。

「では、火災保険に入っていれば車も補償してもらえるのか」と思った方もいるでしょう。

しかし残念ながら、車は補償してもらえる家財の中に含まれていません。

ではどうするのかというと、車以外の損害で受け取ったお金を車の修理費用に充てるのです。

車が水没する原因のほとんどは、台風や大雨といった災害。災害が起きた場合、大抵は車だけでなく自宅なども一緒に被害を受けているでしょう。

火災保険では、かなり小さな被害であっても保険金が降りることがあります。

建物の全壊や変形が起きた場合だけでなく、「飛んできた物体によって家に少し傷がついた」といった些細なケースでもお金がもらえるということです。

補償対象となる建物や家財に小さな傷しかつかなかった場合、「別に直さなくてもいい」と感じる方も多いのではないでしょうか。

そうした状況となった際に、その保険金を水没した車の修理費へと充てるのです。

「建物や家財への補償として受け取ったお金は、絶対に建物・家財を直すために使わねばならない」というルールはありません。

使い道は自由であるため、車の修理に使っても問題はないと言えます。

小規模な傷であっても、数十万円という思いのほか高額な保険金が受け取れるケースもあります。

災害に遭った際は家の状態をくまなくチェックし、ダメージがないか探してみましょう。

水没車の修理費用は浸水度合いにより異なる

上記では、車両保険に入っていない場合のお金の受け取り方について解説しました。

では、水没車を修理するのには具体的にどの程度の費用が発生するのでしょうか。

修理費用は、浸水の度合いによっても大きく異なるもの。以下の表は、浸水度合いごとの修理費用の目安です。

浸水の度合い	修理費用
タイヤの下半分まで浸水している	・タイヤの交換：1,000〜3,000円・ドライブシャフトの交換：10万〜20万円程度・ブレーキローターの交換：14,000〜85,000円程度・ブレーキローターのオーバーホール：15,000〜50,000円程度
タイヤの上半分も浸水している	・ウォーターハンマー現象の修理：数十万〜100万円以上
車内の足元まで浸水している	・エンジンルームの水没による修理：100万以上・シートのクリーニング：3万〜5万円程度

それぞれの詳細について、以下で解説していきます。

タイヤの下半分まで浸水している

タイヤの下半分まで浸水した場合、足回りのパーツに支障をきたしている可能性が高いため、修理を実施する必要があります。

修理が必要となる具体的なパーツは、主に3つです。

1つ目は、タイヤ。

下半分まで浸水したタイヤは走行に異常をきたすケースもあるため、基本的には交換することになるでしょう。

タイヤの交換費用は、1つあたり1,000〜3,000円程度です。

2つ目は、ドライブシャフト。

ドライブシャフトとは、エンジンの動力を伝達する棒状のパーツのことです。

水没すると、ドライブシャフトのブーツ（ゴム製の部品）に詰まった潤滑油が溶けてしまい、機能に支障をきたす可能性が出てきます。

したがって、ドライブシャフトも原則交換を行う必要が出てくるのです。

ドライブシャフトの交換にかかる費用は、10万〜20万円程度となります。

3つ目は、ブレーキローター。

ブレーキローターとは、車の速度を落としたり停車させたりするためのブレーキシステムに関わるパーツのことです。

ブレーキローターは錆びやすい素材でできているため、水没することで故障する可能性が高いという弱みがあります。

当パーツが壊れていると正常にブレーキが作動しなくなる可能性があるため、こちらも交換する必要があります。

ブレーキローターの交換にかかる費用は、14,000〜85,000円程度。

ブレーキローターはそれぞれの車輪についており、パーツ代は1つあたり1万〜2万円程度となっています。

さらに、プラスで工賃が4,000〜5,000円程度発生します。

4つ交換するとなると、パーツ代だけでも8万円程度になることが予想されるため、全体の費用も高くなるのです。

ブレーキローターの修理に関するもうひとつの選択肢として、オーバーホールが挙げられます。

オーバーホールとは、パーツを分解し洗浄・整備・点検などを実施すること。

ブレーキローターにサビが発生していた場合、オーバーホールを行うことになるでしょう。

ブレーキローターのオーバーホールにかかる費用は、15,000〜50,000円程度です。

タイヤの上半分も浸水している

タイヤの上半分まで浸水してしまった場合、エンジンにまで影響を及ぼす可能性があります。

上半分まで浸水したとき特に陥りやすい現象としては、ウォーターハンマー現象が挙げられるでしょう。

ウォーターハンマー現象とは、エンジンの中に水が吸い込まれ、エンジンが破壊される現象のこと。

この現象は主に、水没した直後にエンジンをかけようとすることで発生します。

水は本来圧縮できない液体ですが、シリンダー（エンジンを構成するパーツ）に水が入った状態でエンジンをスタートさせようとすることで、無理やり圧縮されてしまいます。

すると水が強い圧力を持ち、ピストンが変形。「コンロッド」という、ピストンの動きを伝えるパーツが曲がったり折れたりすることにつながるのです。

当現象に陥った場合、数十万〜100万円以上という高額な修理費用が発生するケースもあります。

車内の足元まで浸水している

車内の足元まで浸水した場合、エンジンルームにも水が侵入しているケースがほとんど。

エンジンルームが水没すると多くのパーツが壊れることにつながるため、修理には100万円以上と大きな費用がかかります。

入り込んだ水は多くの場合、きれいな水ではないという点にも注目しなければなりません。

洪水や大雨で氾濫したのであれば、その水は下水を含んでいる汚水。

車内の足元まで浸水した場合は、嫌な臭いがシートに染み込むケースもあるでしょう。

汚水による悪臭は、乾燥させるだけではなかなか取れません。

衛生面でも問題が出てくるため、フロアカーペットやシートの交換が必要となってきます。

シートのクリーニングにかかる費用は、3〜5万円程度です。

水没車を修理するリスク

上記では、水没車を直すためにかかる費用について解説しました。

水没車を修理する場合、覚えておかねばならないリスクが2つあります。

1つ目は、「一度修理しても後から再び不具合が出てくることが多い」という点です。

不具合が出てくる原因のひとつは、水没によって電気系統にサビが発生しやすくなること。

水没した車の配線を修理するにあたって、水分を完全に除去しきるのは至難の業。

少しでも水分が残っていた場合、後々サビが発生し始め、接触不良などの後遺症を残すことがあるのです。

さらに、水自体だけでなく水に含まれるゴミが影響を及ぼすケースも。

汚水に沈んだ車は中にゴミが溜まるため、修理や交換を実施したあと、ゴミが原因で再度不具合が出てくることも考えられます。

「一度修理を行ったのに、後から他のパーツが壊れた…」ということが何度も発生するケースもあるので、なかなかすっきりと終われず、いつまでも不具合が起こる心配に悩まされることになるのです。

2つ目は、売却の際にトラブルが発生しやすくなる点。

冠水した車を中古車買取業車やディーラーに売るとなると、価格を大きく下げられてしまうことに。

そのため、冠水した事実を査定員に伝えないドライバーは少なからず存在します。

しかし冠水車であることを隠すのは告知義務違反に当たるので、絶対に行ってはいけません。

最初のチェック時はバレなくても、その車が売られた際スタッフや新たなドライバーによって気づかれるケースがほとんどであるため、逃げ切ることはほぼ不可能。

冠水したことを隠していたとわかれば、大きなトラブルに繋がります。

修理を実施したからといって、冠水した事実はなかったことにできないという点については覚えておきましょう。

冠水した車を高く売りたいのであれば、中古車買取業者やディーラーよりも廃車買取業者に売るのがおすすめ。

廃車買取業者の詳細については、後ほど詳しく解説します。

廃車や買い替えで車の税金で得できることも

上記で解説した通り、水没車を修理するのには高額な費用がかかる上、リスクもあります。

費用が高くなるのであれば、修理するよりも車を買い替えた方が無難であると言えるでしょう。

現在の車を廃車にしたり車を買い替えたりすることで、一部の税金が減免されるケースも期待可能です。

以下からは、「自動車税種別割」と「自動車税環境性能割」という2つの税金の減免について解説します。

廃車の場合は自動車税種別割が減免

自動車税種別割とは、車を持っている人に対してかけられる税金のこと。

こちらの税金は通常、廃車した月の翌月から月割で還付されます。

車が水没してしまった人の中には、「災害に遭ったことで抹消登録が遅れてしまった」という方もいるでしょう。

災害に遭った人の場合、抹消登録した日から60日以内に申請を行えば、災害により被害を受けた日の翌月分以降の自動車税（種別割）が減免されます。

災害が原因で車が水没した方は、ぜひ覚えておきましょう。

車を購入の場合は自動車税環境性能割が減免

自動車税環境性能割とは、車を購入した際にかかる税金のこと。

金額は車の燃費性能などによって変化し、燃費が良い車であればあるほど安くなります。

被災してから3ヶ月以内に水没した車の代わりとなる車を購入する場合、新しい車の自動車税環境性能割が減免されます。

なお自動車税環境性能割を減免してもらうためには、水没した車を永久抹消登録もしくは解体しておかねばなりません。

さらに購入する車は、被災した車と同じ用途で使用し、納税義務者が被災した車の納税義務者と一緒である必要があります。

水没車をお金に変えるなら廃車買取業者

一度水没してしまった車は、たとえ修理を行っても後遺症が残る可能性があります。

そのため、中古車買取業者・ディーラーで売っても良い価格をつけてもらえないケースがほとんどです。

水没車を1円でも高く売りたいのであれば、廃車買取業者に売るのがおすすめ。

というのも、廃車買取業者は中古車買取業者などとは異なり、以下のようにして利益を得ているためです。

売られた車の中からパーツを取り出し、再販する
売られた車をスクラップにし、資源として再販する

車をそのまま車の形で売ることが少ないので、車自体の品質は査定にあまり大きく響きません。

そのため、水没した車であっても高価買取が期待できるのです。

ハイシャルも、廃車買取業者のひとつ。

ハイシャルには廃車に詳しいプロのスタッフが揃っているため、廃車手続きが初めての方でも安心です。累計相談件数は25万件と実績も多いため、安心してご依頼いただけるでしょう。

水没車を手放したい方は、ぜひ一度ご相談ください。